伊丹 敬之 の記事一覧
伊丹 敬之
東京理科大学専門職大学院総合科学技術経営研究科教授
いたみ・ひろゆき●1945年、愛知県生まれ。一橋大学商学部卒業、カーネギーメロン大学経営大学院Ph.D。一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2008年4月より、東京理科大学専門職大学院総合科学技術経営研究科教授。著書に『経営を見る眼』『経営戦略の論理』『日本型コーポレートガバナンス』などがある。
なぜ「役員報酬開示」は愚策なのか
役員は報酬に対してではなく、経営結果に対して責任をもつべき
大企業におけるトップの平均報酬額は、日本が1億5000万円弱なのに対して、アメリカは12億円強、欧州は6億円弱だという。
「3つの兆し」が語る米国経済の大破綻
米国の巨額な政府資金調達はクレジットクランチを起こしかねない
有事のドルへ避難するよりも、ドルを持ち続ける危険を市場が感じ始めているのである。静かにドルから世界のカネが逃げ出し始めたようだ。
「キリン・サントリー」「三菱ケミカル」2つの大統合
財務面だけでなく、事業統合のメリットの大きさが本筋であるべき
国内の市場が人口減少とともに縮小傾向にあり、かつグローバルな展開への体力を考えると、経営統合はもっと起きてもいいように思う。
日本の活路は中国との国際分業体制にあり
市場と生産基地の2つの側面で、日本の産業は中国の影響を深く受ける
中国は7.9％成長へとV字回復をし始めた。経済の成長活力での日米との違いが歴然としてきたのである。
米国の「失われた10年」が始まった
国を代表する企業が国有化によって蘇った事例は、歴史上少ない
最後の引き金を引いたのは世界不況だろうが、その前からGMは倒産への道を歩んでいたように見える。
日立トップ交代劇に見る経済危機「攻めの活用法」
合理的に事前に考えようとする人ほど、問題解決能力を過小評価しがちである
日立はポテンシャルがあるのに、長く低迷しすぎていると思われていた企業であった。
危機打開の武器「ジャパンクール」とは
日本のデザインに技術の裏打ちがあれば、ユニークな国際競争力になる
将来に自信を持てる経営者と現況におびえる経営者。どこに違いがあるのか、2人の経営者にイタリアで会ってきた。
日本経済のU字回復が始まった
怖いのは異常な縮小を見た経済の現場が心理的に萎縮することである
ゴールデンウイークの海外旅行の予約が、昨年より4割も5割も多いという。
日本の不況、底なし沼の底が見えた
経済波乱の霧が晴れた後、中国の存在はますます大きなものになる
世界的に見れば、リーマンショックの影響が小さい国と見られていたのが、日本だった。
危機の時代でも「雇用」を維持すべき合理的な理由
企業は人のネットワークを安定的につくり上げ、維持すべきである
未曾有の危機で、世界の雇用情勢は厳しさを増している。一方、日本の失業率はこの1年でほとんど変わっていない。
武田薬品、富士通、資生堂……。経営者の知られざる素顔を描く。
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